ミジンコが日本に貢献できることのひとつとして政府なり官民一体となったプロジェクトなりに「コイツは信用なりやせんぜ、ダンナ！」とチクる作業がある。
・・・・・・我ながらちっちゃいぜｗ （－＿－；） しかしながら日本にとっては必要なことなのだ。具体的に例をつらつらを挙げてゆきたい。皆さんにも是非ともそういう記憶力を発揮していただいて信用ならない学者や識者たちが潜在的に有している日本への負の提言を阻止することを意識していただければこれ幸い。いい加減なことを言っては「言いっ放し」の自称・有識者たちにデカい顔をされていては日本のためにならないですから。
それでは過去に話題となってメディアが積極的に取り上げたけれど今や誰も話題にすらしなくなったことを以下に少々挙げてみる。
１． バイオエタノール
「そんなのあったなぁ」と思った方々もいるのでは？CO2についてのゼロサム理論がそもそも正しくないことは既に明らかになっている。トウモロコシやサトウキビを栽培してエネルギーとして燃やしたところでCO2は差し引きゼロにはなっていない。農場で農薬を散布するためのセスナ機やトラクターもCO2を排出する。穀物の輸送にもエネルギーは必要になる。そもそもCO2が温室効果ガスであるのか否かの結論が出ていない。一番最初に地球温暖化を唱えた張本人の怪しい資料がハッキングによって暴露されてから早数年。はっきり言ってしまえばCO2＝温暖化という構図は排出権の売買という巨大な利権に利用されたということが透けて見えてきてしまい地球温暖化への議論自体が迷走しているのが実情だ。水蒸気のほうがよほど温暖化に影響を与えていると見る研究もあり、そもそも温暖化が起きているのかどうかが分かっていない。バイオエタノールはブラジルが積極的に推進し、アメリカも大規模に取り組んではいるがシェールガス革命中の今、バイオエタノールはだいぶ霞んできた。わざわざゼロサム論すら成り立たないエネルギーを食糧危機の地球で人間の食料という利用目的だけではなく家畜の飼料としても必要な穀物を液体燃料にする発想がもう破滅的だ。
世界的にもそうだがこの日本でもバイオエタノールが夢のエネルギーのように唱えていた者たちは数多かった。彼等は今いずこ？
２． BRICSの台頭
世界は将来BRICSが大躍進して日本は追い抜かれるとかなんとか言っている人たちがいなかったっけ？ミジンコは10年以上前からそれは無いと断言していた。なぜそう考えたか？なにしろそのBRICSの全ての国と商取引やらその国の国策企業と提携なんかもしたことがあるからだ。忌憚の無い意見を言わせてもらえれば「BRICSが未成熟な子供が成長過程にある」とするならば、そりゃ将来も期待できるんだろうが実際は「大人のルールはなかなか理解できない子供っぽい大柄な人」なのだから先行きは暗いと見ていた。経済学者などは単純に人口だとか資源量だとかだけでその国の将来性を語る。これが愚かなのだ。実際の国力は先ずストレートに国民性に依存する。人口が多いことは有利な要素ではあるのだが決定的な要素ではない。日本とアメリカが数十年に渡ってGDPのワンツー状態だった。中国の改ざん経済を考慮すると今も日米でワンツーだ。両国とも人口や資源だけの問題でワンツーに君臨していたわけではない。ソフト面（人材）で他国を凌駕していた。
ブラジル、ロシア、インド、中国・・・・・契約書にサインされても信用できない国ばかりだ。契約を反故にされてもその国で裁判すらままならないじゃないか。今やBRICSという言葉すらも見かけなくなってきた。BRICSの台頭が叫ばれていた10年前、ミジンコはよく言っていた「その国に行ってみろ！交渉してみろ！一気に考え方が変わるぞ！」と。安心して契約してプロジェクトが推進できる国は今のところ日米のみだ。欧州すらも「途中でルールを変える」ので信用ならない。日本とアメリカだと裁判という手段が残されており、その裁判で損害以上の補填さえ可能だ。そういう国が日本とアメリカであってGDP上位1位2位であることは当然の帰結なのだ。BRICSがどうのと叫んでいた経済学者たちは今のBRICS各国の経済状況の惨憺たる実情についてなにか言うべきだろう。４ヶ国とも日本やアメリカの経済力には到底及ばないどころか破滅の道を歩んでいるじゃないか！経済学者と自称するのならばこんなことは予測できて当たり前のことだった。個人的にはブラジルや中国で商取引もしたことがないような人物が経済学者としてBRICSを語っていたことが失笑ものだ。経済って商取引が盛んに行われないと上向かないはずなのだが、そもそもその商取引が倦厭される国が経済大国になれるわけがないのだ。
３． メルトダウン
福島原発事故発生直後から数週間経っても「メルトダウンは起きていない」と述べていた学者たちはもう切腹でもしたんだろうか？
断言していたはずだ。メルトダウンは起きていないのでは無かったのか？唯一の救いは御用学者を信用していない空気が当時からあったこと。学者が起きていないと称しても素人目に見ても原発が爆発してメルトダウンが起きていないなんてことは信じがたいことだった。物理学の教鞭を執る大学教授や准教授たちが自己が専門とする分野について公に見解を述べてそれが間違っていた場合には取るべき責任というものがあるはずだ。その間違った見解で日本の被害が拡大したのだから当然のことながら責任は取るべきだ。まさか辞表を出した者がいないのだろうか？そのまさかなのだから恐るべき事態だ。
４． 二大政党制
最近は「民主党に懲り懲り」な日本ではそれほど強調されていないが過去には二大政党制にするべきだという論調が跋扈していた。あの悪夢の民主党政権が発足する2009年以前では、テレビなどに出演するコメンテイターたちも、さも二大政党制は規定路線のように語っていた。つまり自民党ともう一党としてなにがなんでも民主党を二大政党のひとつに添えようとしていたのだ。実際、一時期はそうなって日本沈没だ。
はて？二大政党制が良いことだなんて誰が決めたのか？
イギリスでもアメリカでも二大政党制だからベストな決断ができたなんて事例があっただろうか？この両国とも大量破壊兵器がイラクにあると妄信して戦争まで開始した張本人たちだ。二大政党制だから正しく政治が機能するという証明が政治学で一度でも完璧に証明されたことがあっただろうか？二大政党制だから上手くいくなんて保障そして保証はこの銀河系には存在しない。一党独裁であろうが多党が群雄割拠状態であろうがそれも正しい政治が実行されるとは言い切れない。同じく二大政党制だからといってなにかを担保するようなことは一切ない。
長くなったのでざっと４つ。学者たちが唱える説がまったくもって正しくない上にそれが間違っていることが明らかであるにも関わらず誰も責任を取りはしない。せめてそういうインチキ学者たちが表舞台で堂々と日本の政治機能に関与しないように監視していかなければならない。調子ぶっこいてんじゃねーぞ、コノヤロ！（←散々ホラ吹いておいて今ものうのうと生きている学者たち数十名に言っています。）
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