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これで補修完了・・・なのか!?

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ただの怖いお面+薄着である。

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少し前のWAZAの傲慢さなどについての記事が長くなり過ぎたので省略した部分をこれから書きたい。オーストラリアならびに全てとは言わないが一部オーストラリア人たちの大きな欺瞞についてだ。

反捕鯨といえば先ず思いつく国がオーストラリアだろう。ホエールウオッチングが莫大な観光収入になっている同国は南氷洋での日本の調査捕鯨を猛烈に批判している。あろうことかオーストラリアとお隣のニュージーランドはあの環境テロ組織・シーシェパードの寄港を許して直接的に日本へのエコテロリストたちの攻撃を支援している。オーストラリアに至っては日本の調査捕鯨船の位置情報をシーシェパードに譲り渡している疑惑さえある。テロ組織に与する国家ってどうかしている。シーシェパードのメンバーである日本の拘置所にしばらく滞在後に帰国したニュージランド人が後に代表のポール・ワトソンの無責任さを批判して反捕鯨の気持ちは変わらないものの日本人へのイメージが良い方に変わったといったインタビューには苦笑いした。なにを今更だ。まだ十代の娘がいたその男は仕事もしないでシーシェパードに参加だ。さすが良く言えば無職、普通に言えば仕事にも就かないで海で海賊行為をしている中年男性たちで構成された組織の一員、人を見る目がない。

そのシーシェパードの寄港地のひとつ、オーストラリアではあるがこんなニュースがある。



オーストラリアの新型潜水艦開発、日本が共同開発国選定に参加へ 数週間以内に豪国防相が訪日―豪メディア
(Yahoo!ニュース FOCUS-ASIA)
豪華字ニュースサイトの新快網は20日、日本の国家安全保障会議(NSC)がオーストラリアの新型潜水艦開発をめぐって、共同開発国を選ぶ手続きに参加す ることを決め、今後数週間以内にオーストラリア側とこれに関する合意文書を交わす予定だと報じた。その際にはアンドリューズ国防相が訪日するとしている。 中国・環球網が21日伝えた。

報道によると、アンドリューズ国防相は先ごろ、中谷元(げん)防衛相に対して日本が手続きに参加するよう、正式に要請した。開発プロジェクトは400億豪ドル(約3兆8000億円)規模で、フランス、ドイツと競合する。

オーストラリア政府は日本の参加に歓迎の意を表明。選ばれた造船業者は豪アデレードの造船会社、ASCと協力することとなる。

豪国防当局の報道官は、国防相が数週間以内に訪日し、海上自衛隊の最新潜水艦「そうりゅう型」をベースに共同開発するプランについて日本側と検討すると話した。



オーストラリアは新型潜水艦を建造するにあたって日本との共同開発を望んでいるのだ。日本が積極的に売り込んだというわけでもなく、むしろオーストラリア側がずっとラブコールを送っていたことだ。日本は原子力潜水艦は技術力の問題ではなく非核三原則に抵触する恐れがあるので建造できないが、それでも潜水艦の技術は世界屈指のものがある。そうりゅう型に関してはどの国からも垂涎の的だ。そのそうりゅう型をベースとした潜水艦をオーストラリアは欲しいのだ。既にフランスとドイツの企業が手を挙げているというのにオーストラリア政府は日本政府に共同開発を打診するというフランス、ドイツとしてみれば苦々しい状況だ。それほどまでにオーストラリアは日本の潜水艦技術が欲しいのだ。

少しだけ脱線する。
アメリカ海軍は機雷の中をくぐり抜けるイルカたちの調教を行っている。これにはなぜか動物愛護団体はダンマリだ。漁は批判するというのに軍事目的でのイルカへの虐待は見て見ぬふりをしている。勿論、アメリカ海軍もイルカを殺したいわけではなくて、イルカの能力を駆使したほうが機雷に対しては有効だと考えた上だ。実戦で使われたという話はまだ出てこないが、それが現実のものとなればイルカは命がけの仕事となることだろう。機雷群の中をイルカは進まないとならないからだ。確かに人間が操縦する小型艇よりもイルカの方が機雷をスイスイ避けるとは思うがたった1度のミスでイルカは爆死する。イルカには何の罪もない。

上記のイルカの軍事利用よりも(そもそも大きさの違いで呼び分けているだけだが)イルカやクジラ、つまり海洋哺乳類を大量に殺していると思われる軍事行動がある。潜水艦のアクティブソナーだ。アクティブソナーが響く海をダイバーが録画した映像が以下のものだ。


海中、軍港近くなどでは特に多く聞こえる音だ。潜水艦や駆逐艦などが発するアクティブソナーは映像のような音を発して反響した相手の位置を特定する。これがイルカやクジラの方向感覚を麻痺させると言われている。なにしろ何時間でも数十キロ先も届くこの音が一定の間隔で響いてくるのだ。海洋哺乳類の体内のセンサーが狂うというのも頷ける。人間でも何時間も聞いていたら何か支障が出そうだ。どこからともなく響き渡るこんな音を延々と聞き続けたイルカやクジラたちは群れの中でのコミュニケーションもままならないことだろう。

よくイルカやクジラが海岸に打ち上げられると地震の前兆のように伝えられる。それは海洋学の専門家も磁場の研究者も否定している。そんな可能性を感じるようなデータは無いというのだ。単にたまたま打ち上げられたクジラがいたとき、その数日後に地震が起きたことがあったが故にそういうオカルトめいたことが広まったようだ。実際は海洋哺乳類が海岸に打ち上げられることと地震との因果関係は証明されていないどころか専門家たちは否定しているのだ。単に群れごと疲労で海岸に打ち上げられたという仮説もある。一番多かったと分析されているケースは鯨類の方向感覚が狂って海岸に打ち上げられたというものだ。その方向感覚が狂う要因はこれまた疲労、そして寄生虫、近年なにより有力な説は潜水艦のソナーだ。つまり動画にあるようなアクティブソナーがイルカやクジラを混乱させているという説だ。

例えば大震災があった地域、そういった大災害のときにはその国の政情も不安定になるものだ。現にこの日本でさえ、素人感漂う民主党政権だったということもあるだろうが首相がどこにいるのか見えてこなかったり官房長官が原発事故が起きているというのに「直ちに~~」とよく分からない言動を繰り返していた。そういう時は日本の周囲を米、露、中の原潜が隠密行動ながら大挙してアクティブソナーを撃ち合いお互いを牽制し合う。そんなソナー合戦に巻き込まれた鯨類たちは海の底に沈んだり海岸まで漂流したりする。そんな海岸に打ち上げられたイルカやクジラたちがまたしても次の地震という科学的ではない噂を広め、ちょうど余震があったりするとそのオカルト肯定派が元気になる。実際は方向感覚を失ったイルカやクジラたちは原潜同士の小競り合いの犠牲者たちである可能性が高い。

そんな鯨類キラーとも言える潜水艦を新造したいときには日本へラブコールを送るオーストラリアが日本の捕鯨については環境テロ組織に与してまで批判している。オーストラリアはクジラを大量に殺すかもしれない兵器を作るというのに捕鯨について叩き続けている日本の協力を仰いでいるのだ。酷いダブルスタンダードだ。動物愛護団体も潜水艦やイルカの軍事利用には大した動きを見せていない。アメリカやオーストラリアの軍や政府を批判するとそもそもの寄付金集めに悪影響が出るからだ。政府や軍批判はすなわち愛国心への攻撃とも捉えられかねないので手を出さないのだ。だから寄付金にはあまり支障が出ない日本叩きを盛大にやる。本当はイルカやクジラのことなんて心配をしていないんじゃないだろうか?そんなイヤミも言いたくなるほど矛盾だらけの何を愛護しているのかも怪しい愛護団体ばかりだ。

オーストラリアは鯨の命を心配するのならば先ずは潜水艦の運用を停止するべきであり、日本を歓迎して新造艦を建造するべきではない。シーシェパードも日本の調査捕鯨船を攻撃するよりもオーストラリアのこの新造艦を攻撃対象にするべきだ。オーストラリア政府もシーシェパードもソナーの音は聞こえない耳なんだろうか?そんな耳があるのならばイルカやクジラたちに分け与えてこその動物愛護だ。

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肉が安い欧米諸国ならよく見かけるが・・・・。

こういう国々から日本は鯨を食べるという食文化を批判されている。

なにかおかしくないかい?

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JAZAが日本全国の動物園、水族館に投票を求めたWAZAへの残留か脱退かの決議。昨晩、その決定が発表され、JAZAはWAZAに残ることを選択した。まるで脅迫のごとき会員資格停止処分と数々の圧力に屈したかのようにも見えるJAZAの決断ではあるが、国内の動物園、水族館がおかれている状況を考えれば残留は致し方のない決断だったようにも思える。要は今後の経営に関わることなのだ。WAZAから次から次へと圧力をかけられては日本の動物園、水族館は運営すらもままならない。断腸の思いで和歌山県太地町からのイルカを諦めて園の延命を望んだというまさに人質を取られた被害者家族が誘拐犯の要求を次々と飲んでいるという状況だ。その行動が正しくないにしても人質、つまり園の運営が先細りになるとはいえ取り敢えず今は続けられる。

現実的にはイルカの調達が非常に難しくなっていくと画期的なイルカ繁殖技術の確立や海外のブローカーを介してのイルカ調達などという現実的には相当に困難な道筋しか見えず、もう水族館でのイルカショーは減少傾向が確定的だ。今の子供たちの子供の世代では国内では水族館でイルカショーが見られなくなるかもしれない。海洋国とも言えるこの日本でイルカショーが見られなくなるということは日本の子供たちはイルカが調教次第では凄い演技をするということを生で見たことがないまま大人になるかもしれない。そういうイルカの凄さを知らない大人がこの日本から増える状況をイルカを守りたいと称する人々、つまりWAZAを動かした活動家たちは作り出したということだ。なんと皮肉で愚かなことだろう。

イヌイットの社会が非常に荒んだものになっているということはご存知だろうか?ネイティブアメリカンやイヌイットなど膨大な人口を有するアメリカ合衆国やカナダにおける先住民族、いわばマイノリティーたちはその存在が無視されがちだ。少数であるが故にあまり注目もされず、どんな苦境におかれても救いの手が差し伸べられない。社会保障、いわば日本でいうところの生活保護が与えられるのだからそれで満足しろと国や社会から言われているような存在になっているのが今の北米の先住民族たちだ。イヌイットがなぜそこまで衰退、社会が崩壊してしまったのかといえば、生活の糧となっていたアザラシ漁を禁猟とされてしまったからだ。一部例外はあるものの、もうイヌイットは簡単にはアザラシを捕獲できない。何百年も続けていた漁ができないのだ。そしてそんな状況が長く続けばもう漁そのものができる若者がいなくなる。まさに動物愛護団体の思うツボで伝統漁の衰退だ。

カナダの商業アザラシ漁が残酷であるとの動物愛護団体などからの猛抗議の後、ポール・マッカートニー氏やブリジット・バルドーさんなど著名人たちが参加して大規模なアザラシ漁キャンペーンが展開された。80年代、動物愛護団体の標的にされたのはアザラシ漁だった。その反アザラシ漁キャンペーンは長年続き、それにイヌイットも巻き込まれた。要はアザラシは殺すなという理不尽な展開となったのだ。乱獲ならば非難も分かるがイヌイットたちは必要最低限の狩りしかしていなかった。結局は反対派の大勝利だ。イヌイットたちは先祖代々続くアザラシ漁を「残酷だ」という理由で奪われた。今、太地町で起きていることとそっくりだ。当時この抗議キャンペーンに異様なほど精力的に取り組んでいたIFWAという動物愛護団体・ブライアン・デービス会長は、この活動で一気に知名度を上げた。こう言ってはなんだがただの動物愛護団体の会長が月給数十万ドルとなったと報じられまさにセレブの仲間入り、動物愛護とやらの世界の重鎮となったのだ。そしてこのIFWAは今や動物愛護団体の大手だ。もう1名、この件で知名度を上げたのがグリーンピースのパトリック・ムーア氏だ。今、グリーンピース本部は余りにも同じ質問(追及)を多くされたのか、パトリック・ムーア氏についてテンプレート回答を用意している。「パトリック・ムーア氏は1980年代前半、グリーンピース・カナダの事務局長を務めていましたが、内部での意見の対立のため、1985年に辞任し、グリーンピースを離れました。その後の彼の活動や発言に関しては、グリーンピースと一切関係がありません。」という回答だ。つまり仲たがいしたということだ。グリーンピースの幹部が仲たがいで離脱することは珍しいことではない。あのシーシェパートのポール・ワトソン海賊団長も元々はグリーンピースにいた。なんでここまでグリーンピースがこのムーア氏のことを拒絶するかのように表現するのかといえば、同組織には都合が悪い存在だからだ。過激な発言を含め数々の発言は寄付金ありきのグリーンピースという組織には有難くないということ。そして皆さん、ムーア氏は反アザラシ漁活動後に億万長者になったのをご存知だろうか?サケの養殖業で成功を収めたのだ。サケは殺さないで出荷しているんだろうか?百歩譲って養殖を言い訳にするにしても、反アザラシ漁はアザラシの減少というよりもその残酷さをキャンペーン展開の主軸としていたことは明らかだ。つまり、残酷だと許さない、残酷ではないから殺しても良いと言っているようなものだ。実際に残酷なのか否かを狩猟で言い切れるだろうか?人間の勝手な解釈で命をいただく行為の残酷性を定義することは生物として傲慢だ。魚はかわいそうではなくて哺乳類はかわいそうだと誰が決めるのだろうか?伝統漁についてイヌイット族の猟師たちに残酷だから止めろ、残酷ではないから続けろと異文化の人々が押しつけるべきだっただろうか?おや?ここでも太地町で今まさに起きていることのデジャブのような感じがする。

漁を失ってからのイヌイット族のすべてとは言わないが多くは僅かな生活保護で生計を立てている。いきなりアザラシ猟師の再就職先が見つかるわけもなく、そういうことになってしまうことは自明の理だ。そしてその子の世代の自殺率は異常に高く、麻薬やアルコール中毒患者で溢れている。それが何百年も続いていた猟(漁)を奪われた猟師たちとその子孫の末路だ。イヌイットの村を崩壊させた動物愛護団体は組織を拡大し次の標的(日本はその標的の常連)を探し、そのキャンペーンを主導していた活動家たちは富豪となった。元々大金持ちの道楽のように著名人たちもあのキャンペーンの乗って、そして今のイヌイット族の窮状には見向きもしないどころか知らない可能性すらある。アザラシ守ってイヌイット殺しだ。漁を行う側の人生や先祖から引き継がれた伝統については見ようともせずにひたすら漁を止めろと叫ぶ著名人たち。億万長者たちは、先住民族が収入源が無くなるということについて余りにも無関心だ。伝統文化を失うということは民族の誇りも失うことだと社会に多大な影響力を有する著名人たちは知るべきだ。ポール・マッカートニー氏はこの反アザラシ猟の後、エコ活動にも興味を示し日本のトヨタに注文したハイブリッドカー(リムジン)がイギリスまで空輸されたことに激怒している。エコを意識して船便で注文したのだが空輸で届いたのだそうだ。空輸よりも船での輸送の方がエコという発想らしい。ジェット燃料の消費量やタンカーの燃料使用量を考慮したようだが短絡的過ぎて失笑ものだ。タンカーを建造するときの技術者も部品も全て船便だろうか?トヨタはこの件でノーコメント。当時、世界的な著名人のトヨタ批判に沈黙を守るしかなかったのだろう。そういう時は正論を言ったところで自称エコロジストたちは発狂する。で、先日の来日公演、ポール・マッカートニー氏はどんな乗り物で日本まで来たのだろうか?そもそもその発注した1,700万円のレクサス・リムジンだってハイブリッドカーといえども排気ガスは出る。都合の良いときだけ、動物をかわいそうだと言い、都合の良いときだけエコを叫ぶ、こういうのを欺瞞という。ブリジット・バルドーさんに至っては「人種差別と憎しみを誘発した罪」で有罪判決を受けたことがあるのだ。彼女の場合はそういう差別発言の常習犯で何度も罰金、有罪判決を受けている。イスラム教で羊を用いた儀式が彼女にとっては残酷だと映ったようで事あるごとにイスラム教徒への差別発言を続けている。動物愛護をやるなとは言わないが先ずは人間への差別を助長するようなことを長年続けるその生き方を省みるべきだ。先ずは遠くの国の命を軽んじているわけでもない伝統狩猟批判よりも自分の周囲の家族や隣人、地域社会の人々への愛こそが必要な著名人たちがいる。

WAZAは日本の動物園や水族館をまるで脅迫するようなかたちを取り、遂には日本中の水族館から太地町からのイルカ入手を諦めさせた。今後、水族館によってはJAZAの決定を不服として単独でWAZAからの脱退を表明するところが出るかもしれない。そうしないとイルカショーの存続が難しいからだ。イルカショーは多くの水族館の目玉だ。それを失うと集客力を失い経営の危機となるやもしれない。そもそもイルカショーの代替などを考え工夫しても「次は何が標的にされるのか?」という不安感が拭えない。次はペンギンだろうか?アシカだろうか?そもそも魚を水槽に入れていることを批判されるかもしれない。100年以上の歴史を誇るリングリングサーカス団はつい先日、動物愛護団体の圧力に疲れ果て象のショーを諦める発表した。象たちは本当にサーカス団で不幸だったのだろうか?サーカス団を去る象たちはもっと不幸になりはしないだろうか?イルカで折れた日本は動物愛護団体としてはやり易い相手だ。余り反撃しない日本は悪役に仕立て上げるには好都合だ。日本は殴っても殴り返してこない相手として動物愛護団体の寄付金集めに利用され続けている。世界の動物園や水族館の連合組織が日本の伝統漁の未来を決める権限すらないというのに延々と長きに渡り脅迫は続き、JAZAの会員資格停止といった高圧的な態度の末に遂には昨日の決定だ。まるでJAZA、いや日本そのものが脅迫に屈したようなものだ。

海洋国・日本は海洋生物の研究においては世界屈指であり、魚介類や海洋哺乳類の研究で世界に貢献してきた。養殖技術に至っては日本が世界を牽引する存在だ。また、とかく批判されている捕鯨についても、世界で最も海洋資源の維持について理解している日本の調査捕鯨が実のところまだなんとか行われているおかげで、なんとかイワシなどの小型魚類の劇的な減少を僅かとはいえ食い止めている可能性が高い。数値を見れば明白なのだが鯨類の頭数上昇と小型魚類の漁獲量減少の因果関係がもっと議論されるべきだ。捕鯨反対派はその件には触れようともしないでひたすら捕鯨を叩くが、実は鯨類がエサ不足である可能性すら浮上している。何もクジラはプランクトンだけを捕食しているわけではなくイワシなど口に飛び込む魚類はなんでも食べているのだ。鯨種間の競合という問題に注目しているのも日本だ。要は頭数が回復した鯨種が他の鯨種と同じ生物、例えばオキアミなどを捕食している場合、エサ不足となった鯨種が生息域を拡大といえば聞こえは良いが実際は追いやられる可能性があるという懸念だ。これも反捕鯨団体などはまったく無視して議論すらしていない。つまり反捕鯨活動そのものが鯨のみならず他の生態系すらも危うくしている可能性があるということだ。冗談みたいな話だが増えた鯨がペンギンのエサを枯渇させるなんて悪夢も有り得る。たぶん、このエサの奪い合いで、人間が最後まで残るのだろうが馬鹿丸出しだ。

そしてこれは余談ではあるが・・・・
日本人は平均的に痩せている。運動の効果なども多少はあるにしても基本的にカロリー摂取量が少ないのだ。特に女性の痩せすぎについては問題となっており、終戦前後の食糧不足の時代と大差ないカロリーしか摂取していないので健康維持にすら支障が出ている。本当に貧困国でもないどころか食べ物に困らない先進国であるというのに、これほどまでに食べない国民もそうはいない。その食べないこと自体は必ずしも褒められたことではないが、無駄にバクバク食べて異様な肥満になるよりかは地球に優しいということは事実だ。なにしろ野菜を作るにも水や肥料、そして燃料も膨大に使用するのが人類だ。ましてや家畜に至っては食べられる大きさに育てるまでに大量の穀物などを飼料として消費し、ウシのゲップなどは環境破壊となっている始末だ。それでも人間は食べないとならない。耕作をし、家畜を飼い、漁なども行い、そして食べる。そういう負担を地球にかけているわけだが人間だって生物なので仕方がない。草食動物が草を食べ、肉食動物が狩りを行い、人間も手に入れた食べ物を食べる。その行為について非常に控え目な国民性である上に環境問題についても世界屈指の技術立国である日本。その日本、そして日本人を超肥満国であるアメリカやオーストラリアが主導する動物愛護軍団が何だって?ブクブクに太った、つまりは限度なく必要以上にカロリー摂取をしたが故に肥満率が7割にもなっている国が何だって?肉、魚、穀物などなど食べまくっている国が日本に何だって?厚顔無恥にもほどがあるということだ。太地町に居座って住民を怯えさせ警察の仕事を増やしているシーシェパードなどの活動家たちの中にも肥満体型な連中を何人も見かけた。太地町の人々は総じてスリム体型だ。そもそもシーシェパードの代表のポール・ワトソンは皆さんもご存知のようにとても太っている。地球環境により負荷をかけている食生活の人間たちがどの面下げて太地町の人々を非難し脅しているのか、許せない傲慢さだ。日本の伝統漁に難癖つける前に先ずは自分たちの国の消費カロリーを見るべきだ。口に食べ物を頬張ったまま、日本に漁をするな食べるな!ってよく言えたものだ。

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受付の日(週)というものがあるらしい。

受付業務について注目し議論する1週間とのこと。

その間は忙しい受付係の代わりに犬が受付を務める・・・のか?

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イヤミか!

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国会が炎に包まれている絵柄について誰も違和感を感じなかった政党の代表2名。こんな政党、そして所属議員たちに何億円もの税金が使われている。

自民党も情けない。いつまで経っても議員定数削減を実現できないものだからこんな馬鹿げた政党でも余った議員をかき集めれば政党要件をぎりぎり満たして存続でき、政党助成金まで獲得できてしまっている。

議員定数削減は国庫の負担を減らし、存在価値が余りにも希薄どころかむしろ日本の害となっている政党の存続ならびに返納すらなされない政党助成金流出を防ぐ手立てだ。700名以上も国会議員なんて要らない。同じく議員数が多いイギリスでも納税者が怒りの声を上げている。数々の議員たちの経費と称する不正な支出が明るみになっており、日本と同じく生活保護受給者天国と化しているにも関わらずそんな生保受給者たちの票を狙う議員たちがいるからだ。実感として、そんな議員たちの政治資金の無駄使いや社会保障の矛盾はむしろ日本はイギリスよりも酷い。皆さんはどう感じておられるだろうか?議員が今の半数でも日本は困らないどころか助かるはずだ。このポスターを見てこんな政党が必要だと思えるだろうか?こんな議員たちが国会にいたほうが良いと感じるだろうか?それならば例え100円でも国民一人一人に返した方がよほど良いと当ブログは考える。

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駅名(土地名)はフリガナ必須だ。

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小泉進次郎議員に人気があることも行動力があることも承知している。そんな人気議員ならば尚更のこと、変な方向に行って欲しくはないものだ。実のところ当ブログではこの小泉進次郎議員については父親の小泉元総理と同程度か年齢が若い(議員を長くやれる)という意味ではそれよりも警戒している。何も小泉議員をよく当ブログで批判しているような悪党と断じているような腐れ議員たちと同じように嫌悪しているわけではない。素晴らしい資質を持った議員だと見ている。ただし、数々の能力については同議員についての世間の過大評価に怖さを感じている。小泉議員に対して勉強不足というと、その表現にとても違和感を感じる当ブログをご覧の方々も少なからずおられると思われるが、それでも小泉議員の普段の言動や今回取り上げる件について等、本音で言わせてもらうならば年齢相応ですらないような稚拙な言動が目立つが故に記事にしたい。

小泉進次郎氏、大阪都構想での「注目点は、世代別の動き」 シルバー世代の反対多数で「高齢者の意向に左右された」と分析(ライブドアニュース)

記事の構成も悪意はないだろうが小泉議員に不利な感じがするが、ともかく小泉議員がパフォーマンス的にこういう軽はずみな「分析」とやらを披露したので苦言を呈したい。

要は以下のようなグラフを小泉議員も見たのだと思う。


大阪都構想の賛否を問う当開票日に、このキャプ画像とは別の開票途中でのこのようなグラフ画像がネットのそこかしこで貼り付けられ議論されていた。開票途中のグラフとこのグラフの数値はほぼ同じ。それほど差がないのではあるが議論の的となっていたグラフよりも一応は結果が出た後のグラフの方が数値が正確なのでこちらをご覧いただきたい。

小泉議員も議論されておられた方々も皆が皆とまでは言わないが大多数がこのグラフを見て70代以上の投票が他の世代の意向を覆したかのように捉えて議論している。ソース元の小泉議員の弁(記事では分析とある)もそのようだ。

さて、このグラフからそう読み取ることが正しいだろうか?先に答えを言うと「正しくない」だ。情報分析の基礎の基礎。統計学としても基礎の基礎だ。このグラフから70代以上が他の世代の意向を覆して選挙結果に反映させたとする情報は読み取れない。本当なのだ。そんな分析をした情報官がいたら即刻どこの調査機関でもシンクタンクでも投資銀行でも他のありとあらゆる分析官と称する立場の者がいる会社では懲戒処分だ。要は「それは分析ではない。感想だ。」ということ。

一応は当ブログの管理人ミジンコも元々やっていたYahoo!ブログでのIDにミジンコ的なアナリストと付けていたくらいで投資会社の分析官という職責もあり、今も同じような立場ではあるのでなぜにその小泉議員の分析が分析になっていないか簡単に述べたい。報告書でそんなこと言ったらアホ丸出しだぞ、小泉議員!(若干泣けてきた・・・・)

グラフを見れば明らかなのだがどの世代でも半数近く、50代女性などは半数以上が反対票なのだ。要はどの世代でもほぼ僅差と言って差し支えないほど接戦だったのだ。30代40代の男性というまさに働きざかりの男たちは他の世代や性別よりも多くの割合の賛成票を獲得しているのでまるで働きざかりの男性、つまり最も労働力としても納税額としても社会に貢献している層が、こう言っては酷い表現だが敢えて言わせてもらえば後の世代への責任云々知ったことじゃない高齢者たちによって負担を強いられたと見えなくもないグラフだ。ところがそんな働きざかりの男たちからも3割程度の反対票があり、圧倒的多数での賛成とは言いがたい。

更にこういったグラフの全てが%での表示しかしていない。世代ごとの有権者数とそれに伴った投票数まで添えておかないことには情報ソースとしてはほとんど意味をなさない。まぁ、参考程度というグラフだ。開票直後に作成されたグラフの数々なので作成者を責められないが、そんな簡単な情報で議論を重ねてしまう人々、ましてや国会議員がいるということは非常に由々しきことだ。このグラフを見て「高齢者の意向に左右された!」なんて議員がいたら始末に負えないが本当にいたようだ、嗚呼・・・・。高齢者の人口が他の世代の人口の10倍あって更に有効投票数も10倍あってそしてパーセンテージでも反対票が9割なんて状況でその「高齢者の意向で左右された!」と言うのならばまだ理解できるが、このグラフのような情報だけ見て同じことを言っているような政治家は危うい。ただでさえ死票、つまり一票の格差は長年の問題となっているというのにこのグラフからまるで高齢者が圧倒しているかのように読み解くことはまさに分析力の欠如であり直情的過ぎて分析する立場には向いていない。

要は小泉議員のいつものパターンなのだ。世間が喜びそうなことに呼応して自身の人気を維持するというやつだ。ところが今回のようにたまに墓穴を掘る。実は小泉議員の言動を注意深く見ていくとそういう墓穴は少なくないのだが、とにかく叩き辛い好青年なので見逃しがちになる。小泉議員はどういう経緯かは抜きにしても米国のシンクタンクにも在籍していたことがあるのだ。本来は生半可なキャリアではそのシンクタンクには勤められない。だから小泉議員も生半可な人材ではなかったのだろうと思いたいところだが、今回の分析とやらを見るとその資質に大きなクエスチョンマークだ。おかしい。こんな簡単なひっかけ問題のようなことにそのままひっかかる人材が米屈指のシンクタンクにどうやって入ることができたのか・・・・・。勿論、その経緯の推察が小泉議員のご尊父である小泉純一郎元総理とシンクタンクに多大な影響力を持つ米国の人物との関係などからして推察できないことはないが、十中八九の皆さんが同じ思いであろうから今回は脱線しないでその件についてはいちいち書かない。

今、物凄く注目されている橋下市長、当ブログでは猛烈に批判している民主党議員の数々など、良くも悪くも上手さとコスずるさを合わせ持っている。そういった悪くいえば狡賢さというやつは若いときより培ったものであり、単刀直入に言うとそのベクトルは様々とはいえ、多くのコスずるい議員たちは猛烈に勉強をしている(いた)のだ。学歴だけで人を判断することは危険だが、かといって猛烈に勉強してきた人々を否定するのも愚かなことだ。よく言われている「学校の勉強の頭の良さと本当の頭の良さは違う」という言葉は一面では正しいのだが、また別の側面では大きな勘違いだ。学校の勉強だって自然に満点を取れる天才は少ない。むしろちゃんと授業を受けて教科書を丸暗記してこその満点であり、その努力をするという自覚がある生徒はやはり頭が良いのだ。丸暗記が偉いのではなくて丸暗記をする覚悟というものを持てることが凄いということ。そりゃ誰だって勉強しないで遊びたい。

その勉強するということにかけては与野党問わず、相当に励んだであろう議員たちは少なくない。例えば上記のグラフを見て小泉議員のような分析を安易にする議員は特に理系出身の議員には少ないだろう。多少なりとも数値を扱った仕事や学問を修めた者ならば、さすがにこういった情報の少ないデータを基に分析は行わず、勿論のこと結論も出さない。たまにアホ丸出しの議員が目立つことがあるが、あくまでも平均といえば良いだろうか、例えば与党の新人議員の頃からすぐに近い将来の政務官候補に挙がるような議員たちともなると東大・京大の後にハーバードなどのビジネススクールで学んだといった元官僚や企業勤務経験者が少なくない。議員をやらずとも生きていけそうな議員がわざわざ収入減を覚悟して議員になるというケースはある。逆に議席にしがみつかないとただの無職にしかならないようなトンデモ議員たちがどうしても目立ってしまうので税金泥棒というイメージが何十年経っても払拭できないが、あくまで議員の平均でいえば、そりゃもう秀才肌が佃煮にするほどいる。小泉議員はそんな面々の中で自民党の内からも野党からも厳しい目で見られ、足元をすくおうと虎視眈々と狙われている存在だ。言葉を濁さずにいえば、今後は馬鹿じゃやっていけない。見せかけのキレる人物ではなくホンモノにならければならないのだ。今回の浮かれ明後日の方向分析なんてやっている場合じゃない。

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チンギス・ハーンはちゃんと馬を止めて通話している。

現代人も運転中のスマホ片手通話は厳に慎みましょう。

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本人には大切な思い出なんだろうがこれを見て笑っても許して欲しい。

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いつかはこういう事もあるだろうとは容易に想像できた。オスプレイが事故を起こした際に日本のマスコミやオスプレイ反対派が鬼の首を取ったかのごとく大騒ぎすることを。

ハワイで訓練中の海兵隊所属MV-22 オスプレイ1機が着陸に失敗して炎上した。残念ながら搭乗員1名が命を落とした。東日本大震災で大恩ある海兵隊からの死亡事故だ。当ブログは亡くなられた海兵隊員のご冥福を祈るとともに負傷した海兵隊員たちの早期の御快復を祈念する。事故が起きた際、先ずは死亡者のご冥福を祈り怪我人の心配をすることが人として当然の行為だと考えるがなかなかそんな人間として自然な行動ができない人々が残念ながらいる。 翁長雄志沖縄県知事は大切な隊員を失った海兵隊への配慮ある言葉は述べず、「県としてオスプレイ配備に反対であり、日米両政府に対し配備撤回を求めている。憤りというのを一番に感じる。」と述べている。自分の怒りよりも先ずは亡くなった隊員への言葉というものはないのだろうか?

そして琉球新報は号外まで出してこの事故を伝えた。


海外の軍隊の死亡事故を号外を出してまで伝えるこの違和感。軍隊の訓練中の事故は必然ともいえることで、そりゃどの軍でも避けたい悲劇ではあるが軍事訓練で事故を無くすことは相当に難しい。なにしろ事故が起きないような訓練ならばそれこそ実戦では意味をなさないからだ。

勤務場所として最も危険とも言われている空母の甲板では訓練中に限らず日々の作業において死亡者を出してしまう。それでも空母の運用を止めるわけにもいかない。死亡事故を恐れて軍が機能停止するべきだろうか?世界中の交通機関、ただ外出するだけでもリスクはある。そのリスクが軍事訓練では非常に高いわけではあるのだが、だからといって兵士がシェルターに閉じこもって一切何もしないというわけにもいかない。

オスプレイはここ数年死亡事故は無かったが他の輸送機と同様にして100%事故を起こさないという機体ではない。それは他のどんな輸送機も同様ではあるが日本のマスコミや活動家たちはひたすらオスプレイだけをピンポイントで批判する。アメリカ国内で飛行機やヘリの事故が起き、その機体が日本でも運行していても号外は出ない。ところがオスプレイだと号外の発行だ。バランス感覚のないマスコミは結局のところ偏向報道をしているわけで危険だ。

ここ数年で見ればアシアナ航空は最も危険な航空会社だろう。それでも日本の空も飛んでいる。民間機の多くはオスプレイよりも頻繁に事故を起こしているがそれでも日本の空も飛んでいる。それでもオスプレイだけが集中砲火となり、今回のような異様な号外発行だ。琉球新報はサンフランシスコ空港でのアシアナ航空の事故を号外で伝えただろうか?犠牲者数でいえばあの事故の方が今回のハワイでのオスプレイの事故よりも多く、しかも民間人の犠牲であるわけだがサンフランシスコ空港の事故について号外は発行しただろうか?

ちなみにこの号外を発行した琉球新報の4コマ漫画は以下のとおりだ。



元々は上記の漫画だったものが・・・・


この有り様だ。黒いシルエットは明らかにオスプレイを連想させる。非常に下劣な表現だ。

余り広くは知られていないことなのだが日本の自衛隊からも毎年平均して二十数名の方々が訓練中に命を落とされている。防衛省によると、自衛隊の前身である警察予備隊が発足した1950年以降、殉職者数は今年3月末現在で1874人。車両や航空機、艦船による訓練など任務中の事故が7割以上を占め、残りは過剰業務による病気などが原因のケースがあるそうだ。こういう情報については基本非公開だが何名もの自衛隊関係者の方々からここ二十年ほど同じような数字と内容のお話を伺っているので、毎年二十数名は事故死という数字は先ず実際のところと大きな差異はないだろう。軍事訓練なのだ。そういうことを避けることは難しい。では訓練をしなければ犠牲は出ないということになるのだが、それでは軍として機能しない。誰だって人が死ぬことは避けたいし、戦争だって避けたいわけではあるが、それを許さない世界の現実がある。自衛隊員が事故死したときに号外を出したことがある新聞社がかつてあっただろうか?日本の為に訓練に努め命を落とされた隊員たちについては触れもしない新聞社が海外で起きた海外の軍の訓練中の事故について号外を出す。そこまでオスプレイを叩きたいのかと呆れるばかりだ。

MV-22 オスプレイであろうがCH-46 シーナイトであろうがCH-47 チヌークであろうが事故は起きる。事故が起きる可能性があっても訓練をしなければもっと悲惨なことが起きる。軍事訓練中の海外の事故を号外を出して報じる日本の新聞社、この方がよほど号外ものの報道機関としての異常行動だ。

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「おっぱいの存在が男性はふたつのことに同時に集中できることを証明している。」

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ちゃんと避ける警官隊。

この人数で一人もぶつかっていないのは凄い。

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