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【ソウル=名村隆寛】産経新聞ウェブサイトに掲載された記事が韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領の名誉を毀損(きそん)しているとの告発を受け、 ソウル中央地検が産経新聞ソウル支局の加藤達也支局長(48)に対し、12日に出頭するよう求めた問題で、韓国の通信社、聯合ニュースは9日、検察の話と して、「同地検刑事1部が加藤支局長に出国禁止を通告した」と報じた。YTNテレビも同日、加藤支局長に対して検察当局が「出国禁止措置をとった」と伝え た。
加藤支局長は、9日夜の時点で出国禁止の通告は受けていないとしている。
聯合ニュースは、検察が加藤支局長を2、3回呼び出し、問題とされている報道の根拠とその取材経緯などを調べた上で、刑事処罰の可否を決定する方針だと報じている。
ソース元: msn 産経ニュース
韓国政府はまるで軍事独裁政権と同じことをやっている。政府(大統領)の不明瞭な行動を報じた朝鮮日報のコラムや韓国ではワイドショーネタとなっている朴槿恵大統領のセウォル号沈没の日の男性との密会について触れた記事をウェブサイトに掲載した日本の報道機関のソウル支局長が出頭を求められ出国禁止措置となる不条理はとてもまともな民主国家のやることじゃない。この朴槿恵大統領のセウォル号沈没の日の行動については韓国では報道機関だけではなく野党も大統領を追及しており、韓国の報道機関や野党の誰も(できるわけないが)逮捕・拘束されていない中、なぜか日本の報道機関の支局長のみは出国禁止という事実上の国内での軟禁状態となったわけだ。やっていることがアウンサンスーチー氏に対してのミャンマー軍事政権のそれと同じことだ。この支局長は単に韓国国内で報じられていることを引用して記事をウェブサイトに掲載したに過ぎない。引用元にはお咎めなしの事案について外国の報道機関の支局長のみ行動に制限を加えるとは支離滅裂だ。韓国政府はその整合性について産経新聞と日本政府に正式に説明する義務がある。
結局のところ、韓国のいつものごとくの感情先走りの決定だったのだろう。法律だろうが外交関係だろうが関係なしに、取り敢えずアタマにきたからイヤガラセをするというやつだ。後で恥をかくのはいつも韓国側だというのに、そもそも世界では恥とされることについても韓国人は異様に無神経なので何度でも同じ愚行を繰り返す。さっさと加藤支局長に自由を与えて欲しいものだ。加藤支局長も暇ではないのだ。駄々っ子がいくらグズったところで報道姿勢を捻じ曲げられるわけがない。
ちなみにこの記事について韓国政府、いや恐らく大統領が一番怒っていると思われる。正直、朴槿恵大統領のプライベートなんぞ気持ちが悪くてお金を貰っても知りたくもないが、確かに朴槿恵大統領としてはこんなしょうもない自分のプライベートについてはできれば韓国国内に留めておきたかったことだろう。だからといって日本の報道機関の支局長を韓国から出さないようにしたって、むしろその愚かな行為によってむしろ日本で拡散されている。気の毒なのはセウォル号の犠牲者たちとご遺族たちだ。大統領が沈没当日にどこにいたのかという次元の低い話になっているのだ。こんなことでは犠牲者たちが可哀想だ。
東京都の舛添要一知事(65)は、頻発する在日コリアンらに対するヘイトスピーチ(憎悪表現)を巡り、自民党の政調会で立法措置を含めた対策を検討するよう同党側に要請した。初当選から9日で半年を迎えるのを前に5日、毎日新聞のインタビューで明らかにした。先月会談した韓国の朴槿恵(パク・ク ネ)大統領にも、2020年東京五輪・パラリンピックに向け「都として絶対に許さない」との考えを伝えていた。
舛添知事は「国会できちんと法律を作ることが、問題に対応することになる」と指摘。「そういう動きを加速化させるよう仲間の国会議員に言ってある。全体で網をかけた方がいい」と述べ、表現の自由に抵触しない範囲で法整備が必要との見解を示した。(以下略)
ソース元: 毎日新聞
特に在日コリアン(韓国人)を強調しての国内でのヘイトスピーチを取り締まるように政権与党に要請する都知事。韓国側からはそれこそ日常的に日本人に対しての罵詈雑言が発せられている中、日本人の取り締まりのみは強化して韓国大統領へはペコペコ・ニヤニヤと頭を下げる都知事はいったいどこの国の首都の首長なのだろうか?
勿論、ヘイトスピーチ自体は取り締まるべきであろうが、都知事の訪韓時の言動から帰国後の開き直りとも取れる発言など一連の言動からは、日本人には縛りを効かせて韓国への反論も含めた全ての言動をがんじがらめに抑圧して、韓国側にひたすら利するように必死になっているようにしか見えない。もはや都知事は都民どころか日本人の味方ではなく、あくまでも韓国の為に動こうとしていると捉えられても仕方がなかろう。日本人のヘイトスピーチのみの取り締まり強化を図って、韓国人がなにをしても許されるといった環境整備は韓国の為にもならない。ずっと日本になにをやっても許されるといった傲慢な態度が今のハリボテのような韓国という国家を形成したわけであって、本当に韓国の未来を思うならばそろそろ韓国にも国家としての品格を求めるように働きかけることこそが東京という世界屈指の大都市の首長たる者の取るべき姿勢というものだ。
舛添都知事とはこのようなバランス感覚ということだ。日本人がどういう事情で韓国への悪感情を募らせようとも、都知事の感覚では日本人に非があるということなのだろう。いくら日本人が大人の態度で我慢に我慢を重ねても韓国側は一向に態度を改めないというのに、今や都知事が日本人の反論さえも封じ込めようとしている。なんという理不尽極まりない都政なのだろう。こんな都知事に投票した都の有権者たちは自分たちの浅はかさを大いに恥じて欲しい。そもそも都知事選の時からこうなることは容易に予見できたことだ。それでも都知事選は舛添候補の圧勝だった。得票数たるやなんと211万2,979票。馬鹿な都民が200万人以上もいたということだ。一連のまるで日本人への裏切りのごとき舛添都知事の態度を「まさか!」なんて思って今更になってこの都知事への投票を悔やんでいる馬鹿がいるということだ。馬鹿。まさにこの表現しか思い当たらないほど馬鹿だということだ。そんな馬鹿が大勢ちゃんと迷子にならずに投票所まで歩いて辿り着けたことが日本の不幸だ。
大分県教職員組合(県教組、大分市)が旅行業法に基づく登録を受けず、新聞広告で「慰安婦」問題の関連施設を見学する韓国旅行を募集していたことが21日、分かった。旅行の募集や代金の徴収といった旅行業務は登録を受けた旅行業者しか行えないと規定した同法に違反しているとして、観光庁は改善するよう指導した。2年前から同様の募集を行っており、違法行為は3回目となる。
広告は今年5月8日、大分合同新聞に掲載された。「親子で学ぶ韓国平和の旅」と銘打ち、7月25日から2泊で「日本軍『慰安婦』歴史館」などを見学すると明記。県内の中学生と保護者を対象としていた。
県教組によると、旅行は県教組が企画し、大分航空トラベル(大分市)が手配していたが、申し込みの受け付けや旅行代金の徴収などは県教組が行っていた。
旅行業法施行要領は「旅行業者以外の者が申し込みを受け付け、旅行代金を収受する行為は無登録営業となる」と明記しており、観光庁は同法に違反しているとして大分航空トラベルと県教組に改善を指導した。
大分航空トラベルと県教組は参加者に募集や契約形態が違法だったことなどを通知。旅行は予定通り実施するとしている。
旅行内容にも疑問の声が出ている。見学先の日本軍『慰安婦』歴史館は、日本軍が強制連行し、性奴隷にしたとする韓国側の一方的な主張を表現する象徴的施設。だが日本の政府見解は「強制連行を直接示す資料はない」とし、文部科学省の教科書検定でも軍や官憲による強制があったとする記述は認められていない。
明星大の高橋史朗教授(教育学)は「教職員組合が義務教育段階の中学生に対し、違法な広告を出してまで政府見解や教科書記述に反する主張をする施設への旅行を募るのは極めて不適切」と指摘している。
産経新聞の取材に県教組は「法に違反するとは知らず、今後は適正な方法に改善したい。旅行内容については問題ないと考える」、大分航空トラベルは「2年前に担当した者のミスで、申し訳ない」と答えた。
ソース元: msn 産経ニュース
H2Oと呼ばれる日教組の支配力が一際強力な北海道、広島(ローマ字表記の頭文字Hが2つでH2)、大分(O)の道県の内ではここのところ北教組の問題行動が目立っていたが、広島、大分も残念ながら変わらずの状態のようだ。大分県教組はまるで違法行為であることを知らなかったかのように回答しているが、2年前から3回連続で同じ違法活動をしておいてなにを今更といった感がある。明らかに法律を無視してでも慰安婦ツアーの参加者募集を断行しており、韓国側の主張している捏造テンコ盛りの反日教育をなんとか参加者にすり込もうとしている意図が見え見えだ。
なにがタチが悪いかって、中学生の段階で(今時釣られる方も相当に情報弱者ではあるが)韓国旅行を装って将来の反日左翼系活動家の育成を狙っているところ。中学生に妙な刷り込みを行い自分たちの手下にしようというゲスい考えが見て取れて吐き気がする。本来、大人は中学生くらいの年齢に到達した少年少女たちには、時に大人と同様の自由を与え、自分たちで見聞きしたものを自分たちで解釈・判断する機会を与えるべきであり、大人が自分たちにとって都合の良い倫理観や思想を彼等・彼女等に押し付けるべきではない。中学生ともなれば、充分に歴史の検証を自分たちでできる年齢だ。あくまでも歴史の事実だけを判断材料として与え、その後の判断はもう半分大人の中学生たちが各々の考え方を持つべきだ。
これがその新聞広告だ。
タイトルは「韓国平和の旅」だが、教科書に記載されていることとは大きく異なる韓国側が一方的に主張している事実無根の歴史を中学生たちに刷り込もうとしているツアーだ。これを一応は「教育」を担うはずの大人たちが集まった大分県教職員組合が主催、運営して、違法行為であるというのに堂々と新聞広告に載せているのだ。この広告を掲載した大分合同新聞といえばこれまた反日左翼記事ばかり。許しがたいことにこの慰安婦ツアーと化している旅行企画を大分県教職員組合は助成金、つまり元を辿れば税金で賄っており、そのとんでもないツアー企画の広告を大分合同新聞が掲載して広告料を手に入れるという仕組みなことだ。元々、こんな企画のツアー募集は左翼系活動家家庭の横のつながりで大分県といえども30組くらいは充分に定員に達するのではないだろうか?それをわざわざ新聞広告で募集するとはまるで大分合同新聞とのなんらかの連携があるのではないかと疑いたくもなる。
旅行業法に違反していることを大分県教組は謝罪しているが、一番深刻な問題はそこではない。大分県の教育を司るべき教組が国の判断とは真っ向から対立する歴史認識を中学生たちに教えようというツアーを断行することが最悪の問題だ。まるで韓国が平和な国のような印象を与えるツアーには苦笑いしか出ない。今も休戦中でしかない国に赴いて平和のなにを学ぶというのか?気の毒なのは日教組がやたらと怪しいことを画策する地域の中学生たちだ。親や教師たちに散々「日本が悪い。日本が酷い。」と延々と刷り込まれれば、まだ狭い自分の世界ではそう信じるしか無くなることだろう。本来は色々な大人の意見を取り込みながら最終的には自分で判断することが人生、特に多感な思春期の醍醐味であるというのに、一本道の反日教育だ。これでは大学を卒業するとして、それまでのほんの7年程度の社会へ出る猶予期間で「考えて判断する」という機会を著しく失ってしまうことになる。そして出来上がるのが常識ある大人たちから見れば、まるでいびつな駄々っ子と化した左翼系活動家たちだ。旅行業法違反どころの違法行為では済まない重大な罪がこういった洗脳ツアーには内包している。なにしろ本当は将来は尊敬を集める立派な大人になる可能性を秘めた中学生たちの視野を狭くさせて判断力を奪い取り、これでもかというくらいに将来の可能性を潰してしまう恐るべき人生という旅の始まりなのだから。
最高裁が、福岡高裁判決が出した永住外国人に対する生活保護法適用を「認めない」逆転判決を出した。
世界でも最高の仏教の聖地と言われている場所でこのような宣教の祈りが行われ現地の人は困惑。止めに入った韓国人僧侶に対して「神のみが救い!」と宣教するなど常識では考えられない行動を繰り返した。
国際的な問題になりかねない今回の行動。現地では大騒ぎだという。今回の行動にばかりは韓国人も呆れて物が言えないようで、「自国の恥」「国に帰ってくるな」「似非クリスチャンめ」と罵倒されている。
今回の問題の賛美歌は動画に収められており『YouTube』で閲覧が可能。
ソース元: ガジェット通信
これがその動画↓
韓国人がクリスチャンであることを超拡大解釈、「なんでも許される」と勘違いして世界各地で迷惑行為をしていることは既にかなり知られている韓国人ならではの行動だろう。そんな世界中からその傲慢さと人の迷惑を省みない言動で嫌われまくっている韓国人のとんでもない行動の中でも今回のこのマハーボーディ寺院での事件は相当に酷い。自己の信仰しか受け入れずにわざわざ海外に赴いて他の宗教を侮辱する行為を寺院敷地内で行うとは宗教家という以前に人として相手を敬うという基本が備わっていない。まぁ、相手を敬うなんて考え方があるのならば、韓国人は日本人にここまで「日本人にはなにやっても良い」といった生き方ではないはずだ。そういう発想がないのだから世界中で忌み嫌われる。
皆さんももうご存知であろうフィリピンやグァムで実際に起きている日本の支援で建てられた学校や交番になぜかハングル文字がデカデカを塗りたくられ、日本からの寄贈のはずが韓国からの寄贈のように画策されている件。世界を見渡せば、そんな例は枚挙に暇がないことだろう。通常はそんなことを想定していない、それをやるのが韓国系ということなのだ。相手にするのも疲れる。
実のところ当ブログでも変な日本語での抗議(?)めいたナニを言いたいのか分からないメッセージは、そのほとんど全て韓国人が書いたものと思われるのだ。韓国と同じくらい批判している中国からはそういうメッセージはそれほど来ない。本当に唯一無二の面倒くさい民族が韓国人というのが実感だ。理路整然と抗議をしてくるのならば分かるしそれも意見として聞こうという気もするのだが「なにが言いたいのか分からない」がなにか文句を言っているといった不思議な日本語を駆使する韓国系の抗議者の多いこと多いこと。「なんで韓国人なんだと決めつけるんだ!」と言われても、余りに特徴的な怒り方、まぁ、俗に言うファビョというやつなのでイヤでも分かる。開き直り方も余りにも分かり易くてむしろその馬鹿さ加減に同情している。最近、オオサンショウウオをカエルの幼虫(←本当にそう言っている)だと断言して、それが放射線の影響だとかなんとか言い始めた明らかにどの民族か分かるツイートが悪い意味で大人気となったが、例えるならば、あのユーザーの開き直り方と言えば分かり易いだろうか?日本語の不自由さもまさにあのツイートと被る。なのでアクセス解析云々以前にすぐにどこの民族か分かってしまうのだ。イヤでも分かるという意味が皆さんには痛いほど分かることかと。
本当になんで韓国人はこんなに不愉快なことばかりを頑張る国民性なのだろうか?宗教の違いを考える以前に仏教の聖地で讃美歌を熱唱することがどういう結果をもたらすのか、それが分かった上でもそういう酷い行為を決行する、それが韓国人ということだ。韓国国内からも批判が起きているようだが、その批判の声がどちらかというと迷惑をかけて侮辱したインドの人々への謝罪というよりも、自分たちが恥をかいたといった自分たちのことしか考えていない批判が多いことにも苦笑している。先ずは被害者であるインドの人々への謝罪ではなくて、まるで韓国人の本性がバレてしまったことを後悔しているかのような態度が韓国の自浄能力の低さを物語っている。そもそも韓国人がそういう迷惑行為を平気でやる国民性であることは既に世界の数多くの国で認知されており、今回の件で慌てたところで手遅れだ。
普段、幾度となく韓国人観光者が靖国神社など日本の神社仏閣でどれだけ失礼なこと、いや失礼では済まない犯罪行為をしているのかをもっと世界に広めねばならない。今回の件も日本に対しては頻繁にやっている侮辱行為の一環と同じレベルであり、日本では(本当はそうではないが韓国人の考え方として)大丈夫だったことがインドでは大問題に発展しつつあるといった傾向は否めない。日本もいわゆるグローバルスタンダードに沿った対応にシフトして韓国人の侮辱行為は今までのような半ば諦めにも似た(相手にするのが面倒な気持ちも含めた)スルーではなく、どんどん世界にどんな被害に遭ったのかを発信していくべきだ。今回のマハーボーディ寺院での事件、世界がドン引きではあるが、実は日本人しか知らないような韓国人のとんでもない行動でいえば中級程度だろう。前述の世界各地での日本の支援をまさに言葉通りに塗り変える韓国人の悪行の数々、慰安婦像の詳細な経緯、歴史的背景など、世界が真実を知れば韓国という国は奈落の底まで落ちるくらい信用を失う。韓国はそれを望まないのだろうが、世界にとっては韓国人への備えと心の準備は必要だ。ウィルスや細菌などの病原菌は撲滅できないまでも、それらの性質を分かっているのとまったく未知の恐怖だと捉えて生きるのとでは心の平安にはだいぶ差がつく。人間としての常識の枠に囚われないで、韓国人の性質を分かった上で毅然と対応することが肝心だ。その方が世界の人々はいちいち韓国人の態度に動揺せずに済むことだろう。病原菌や毒性を持つ動物との付き合い方に似ていると言える。距離を置くことで被害をだいぶ軽減できることが酷似している。例えば観光地などは韓国人立ち入り禁止などの措置は有効かもしれない。よく韓国では日本人立ち入り禁止をやっているが本当に立ち入り禁止が必要なのは誰なのか既に世界の知るところだ。完全な解決ではないがそういう民族もいるということを知っていれば、まだ対応の仕方も変わっていき世界の人々は静かに平和的に暮らせる。
メタルダンスユニット・BABYMETALが7日(日本時間 8日)、欧州ツアーの最後を飾る英ロンドンでの単独公演を行った。1000人分のチケットが即完売し、収容人員2・5倍の「The Forum」に場所を 移して開催。「メギツネ」「ギミチョコ!!」など、日本語でのパフォーマンスながら、現地ファンは歌詞を口ずさみ熱狂。都内のライブビューイングには早朝4時から約1800人が集まった。
27日にロサンゼルスで行われる初の米国単独公演のチケットも即完売となっている。
ソース元: Daily Sports Online
このロンドン公演での行列を撮影した動画↓
人気がホンモノであることはこの行列を見れば明らかだ。フランスでの公演も大成功しており、既にBaby Metalの人気は確固たるものとなっている。
先日、ニュース番組でクールジャパン戦略担当の稲田朋美大臣がBaby Metalと対談していた。「なぜ世界でウケたのか?」というテーマだった。巨額の国費を投じているクールジャパンで推しているAKBグループは世界ではまったく鳴かず飛ばすという状況であるのに、クールジャパン戦略の蚊帳の外であったBaby Metalは世界に羽ばたき、担当大臣がそんな10代のBaby Metalの3人に教えを乞うという番組構成には苦笑した。もはや政府がクールジャパン戦略は失敗したと認めたようなものだった。このBaby Metalも勿論そうだが、クールジャパン戦略での後援を受けていないきゃりーぱみゅぱみゅやmoumoonも海外からの公演依頼が殺到しており、当然のことながら人気投票券や握手券付きCDといった倫理的にどうかと思える商法で楽曲を販売はしていない。これではむしろクールジャパンが付いてこない方が世界に羽ばたけるような気さえしてくる。
ところでこのBaby Metalは海外ではなくむしろ日本のメタルバンドのファン、もっと具体的にいえば古参のファンだろうか、そういう人々から「メタルではない」といった批判をされているときがある。幾度もそういう書き込みを見かけたのだが、そういう書き込みのひとつについてのやり取りが痛快だった。
30 名無しさん@恐縮です@\(^o^)/ :2014/07/09(水) 15:39:50.85 ID:5NqVrQ5k0.net
このジェイポッパーのどこがメタルなんだ?もう一度メタリカから聞け
53 名無し募集中。。。@\(^o^)/ :2014/07/09(水) 15:52:14.81 ID:GJ43YSsn0.net
>>30
メタリカさんとはお友達ですが何か?
(※ メタリカのギタリスト カーク・ハメット氏とBaby Metal)
メタルの神様はBaby Metalを認めて快く一緒に写真に写っているのだ。言うまでもなくメタルバンドの重鎮たちは熱狂的なファンの手前もあってメタルとして認めていない相手とはこんな記念写真を撮ることは快諾しない。
そして他にも・・・・・
左上の写真、メタルに興味がない日本人でも名前くらいは聞いたことがあるであろうスレイヤーとの記念撮影。特に左後ろにいるサングラスにハゲという存在自体が怖いおじさんはケリー・キングというスゴ恐ろしいギタリスト。よくこんな怖いおっさんが、こう言ってはなんだがまだキャリア数年のメタルユニットと一緒に写真撮ったなと驚いた。「メタリカから聞け(聴け)」と書き込んだヤツは赤っ恥だ。もう既に世界的なメタルバンドの方がBaby Metalのインパクトを素直に称賛して受け入れているのだ。偉大なバンドであればあるほど新しい潮流に敏感であり、それを受け入れる懐も深いということなのだろう。だからこそ彼らはメタルの歴史に残る偉大なバンドを何十年もの長きに渡り高いクオリティーで継続しているのだ。
STAP細胞論文問題で、理化学研究所は1日、小保方晴子研究ユニットリーダー(30)が、理研発生・再生科学総合研究センター(神戸市)での検証実験に参加するための1日の出勤を見合わせたと明らかにした。小保方氏から1日午前、理研に「健康状態が良くない」と電話があったという。
理研は、STAP細胞が存在するかどうかを検証する実験に、7月1日~11月30日の5カ月間、実験をビデオで記録するなど透明性を確保した上で小保方氏が参加すると6月30日に発表していた。
理研によると、検証実験チームは2日にも、小保方氏が加わった検証実験の流れや透明性を確保する具体的な方法について、あらためて明らかにする予定。(共同)
ソース元: nikkansports.com
もはや小保方さんの社会人としての常識が欠如した数々の言動やSTAP細胞の有無を語る段階は過ぎたようだ。今回の小保方さんの検証実験欠席についても言いたいことが無いわけではないが、それに使うエネルギーが勿体ないことであるし、彼女について話題にすればするほど半年前のSTAP細胞発見のニュースに喜んだ自分すらもなんだか敗北感のようなものを感じてしまいウンザリする。研究開発とは修羅の道であると若い研究者たちに説いている立場としては、今回の件からも学ぶところは多かった。研究開発は先ずは「人」なのだ。そんな基本中の基本を多忙を理由に忘れがちだがSTAP細胞の一連の騒動を見て改めて実感した。
実際、シリコンバレー界隈、サンディエゴ、テキサス州オースティンなどハイテク研究が盛んな地域では、いわゆる天才と呼ばれる研究者たちが佃煮にするほどいる。主席卒業だのその学部史上で最も優秀な成績だった人物なんて肩書きの研究者が集合しているような地域なのだ。ちょっと頭が良いというくらいだと目立ちもしない。それでもそんな地域から抜きん出た研究成果を発表する開発者はごく僅かだ。人類が未だ見たことがない難しいことにチャレンジしている人ばかりなのだから当然といえば当然。そんなに簡単に世界を変えるような発明は生まれない。小保方さんが世紀の発見をした人物であるのかどうか、もっと最初の自分の視点は甘くなかったかと反省している。前述のように天才たちを佃煮状態で見ているのに小保方さんにそんな天才たちの輝きを感じなかったというのに思い切って突っ込んで調べなかった。小保方さんの最初のマスコミ向けの研究発表を見れば明らかにその時点でおかしな点がいくつもあったというのにだ。おかしいと思っていてもSTAP細胞発見を疑えなかった自分もまだまだ甘い。自身が立ち会うプレゼンだったら、小保方さんのような甘い口調でプレゼンをやるタイプにはその場で質問責めにしてボロが出ないか確かめ本音の部分も出してもらう、それはもうベンチャー・キャピタリスト(投資家)の本能のようなものだというのに、テレビを通して見た小保方さんは大発見をした若き研究者に見えてしまった。怪しいと思ったらもっと疑うべきだった。それが咄嗟にできなかった自分にもガッカリだ。まさか後でバレたら世界を揺るがすような嘘、ましてや後で絶対にバレる嘘を人はつくはずがないという前提でモノを考えていた自分は甘かった。その「まさか」をやる人はいるのだ。
冒頭で述べたようにもはや小保方さんの今後だとか言動だとかに注目しても仕方がないということは今回の病欠で再確認することとなった。それでも今回の日本だけではなく世界でも報道されたSTAP細胞疑惑から改善すべきことは山ほど見つかるはずだ。小保方チームが作られ継続的に予算を与えられていたが故に理研の枠に入ることが叶わなかった研究者や研究チームは確実にいる。痛恨の極みではあるが納税者たちの大切な税金は流れ流れて小保方チームにも投じられている。本来、小保方チームが発足しなければその研究予算を与えられたはずのチームがあったはずだ。そういった無念にも弾かれてしまったチームが実は成果を上げた可能性だってある。今からでも小保方チームの解散を急ぎ、予算がもう流れないようにし、まだ見ぬ次のチームへより多くの予算がまわるように努めるべきだ。とんでもない話ばかりのSTAP細胞の一連の出来事ではあるが一矢、二矢報いることはあながち不可能なことではない。小保方チームが解散したからこそ出来た次のチームが日本に莫大な国益をもたらす研究成果を上げるなんて痛快なことも全くないとは言えないのだ。
理研にまったく問題がないとは思っていない。特に笹井副センター長に関してはもっと掘り下げて調査するべきだと考えている。小保方さんをあそこまで信用して後ろ盾になった理由の説明が今もって明確ではない。その事情によっては小保方さんや笹井副センター長への理研予算の不適切な運用をして賠償請求もあって然るべきだ。理研の全てを否定することも日本の為にはならない。かといって理研の今までが完璧な人事システムを有していたかと言えば断じてそんなことはない。技術立国日本の未来を考えれば理研は必要な組織だ。理研を応援しつつも体質改善を求める。このバランスが難しい。
ソース元: ブルームバーグ
なんという飯が旨くなるニュース。しかしながら外国為替への投資に於いての5億円程度の損失は珍しい話でもなく、むしろそんなことがニュースになること自体が珍しい。この件がブルームバーグほどのニュース媒体が扱っているその真意は別のところにあると見ている。要は非営利団体であるグリーンピースが外国為替投資という営利活動をしていることを世界に知らしめているのだ。
寄付金を募り、企業からの献金も受け付けている非営利団体が為替で損失とは片腹痛い。それでは寄付金は環境保護に使われないまま為替市場の肥料となったということだ。これは寄付金をグリーンピースに託した人々への重大な裏切り行為だ。同団体からしてみれば為替運用で集めた寄付金を増やせば背任行為ではないということなのだろうが、そんな理屈を非営利団体が主張する権利があるだろうか?為替取引も業務の一部である当ブログの管理人からしてみれば、そんなリスキーな資金運用の元本(基金)が寄付金だなんて正気の沙汰ではない。儲かることもあるであろうが、儲からないこともあることに寄付金を使うなんて信じられない愚行だ。現に5億円以上が市場の泡と消えた。つまり5億円以上の環境保護に使われると思って寄付されたお金が為替投資に参加した誰かの懐に入ったということだ。苦笑しか出ない。
地球環境保全や野生動物保護のために寄付というかたちで参加すると気分がすっきりする人もいるのだろう。その気分までを否定はしない。だが!寄付をする者は寄付された後のその寄付金の流れくらいは把握して然るべきだ。恐らくグリーンピースは資金運用をしていることを知らないで寄付をしている人々もいるだろう。しかもその資金運用が外国為替市場に参加するという非常にリスキーな運用であるということも知らない人々もいることだろう。その寄付金は必ずしも大自然には届いておらず、単に為替市場で溶けていると考えたら寄付についての考えも変化する人々も少なからずおられるのではないだろうか?資金の流れが分からない科学を無視した自称でしかない環境保護団体に寄付をするくらいならば、そのお金でなるべく環境負荷は少ないが価格は高くなってしまう洗剤を買うとか、保健所から1頭の犬を引き取り一生面倒を見る(十数年の飼育費はかなりのものになる)とか、もっと具体的にできることにお金を費やした方が有意義だ。どこぞの実態が不明瞭な団体にお金を託すだけという行為よりもその方が啓蒙活動としても意味がある。自発的な行動ってやつは結構周囲からは見られているものだ。
大韓航空は11日、秋田-ソウル便の運航を7月26日から10月25日まで休止すると発表した。それ以降は未定としている。4月の旅客船沈没事故の影響などによる搭乗率低迷が原因とみられる。運航休止を受け、韓国への修学旅行を予定していた秋田県立高3校は全て国内に行き先を変更することを決め た。
県はソウル便の路線維持のため、補助金を出すなどして韓国への修学旅行を推進しているが、沈没事故を受けて県立能代松陽高(能代市)が関西への行き先変更を決めていた。
県教委高校教育課によると、韓国行きを計画していた残る県立高3校のうち2校が運航休止期間中に日程を組んでいたため、行き先を国内に変更する。関係者に よると、12月に韓国行きを予定していた県立横手清陵学院高(横手市)も国内への変更を決め、13日に保護者に説明する。
中学校で唯一韓国行きを計画していた県立大館国際情報学院中(大館市)は運航休止発表前に行き先変更を決めた。
運航休止について佐竹敬久知事は「県民総ぐるみで運航を支えてきた経緯があり、幅広い国際交流を進める上で必要不可欠。運航再開に向け努力しなければならない」などとするコメントを発表した。
ソース元: msn 産経ニュース
ずっと批判が殺到していた秋田県立高3校の韓国へ行くことありきで進められていた修学旅行計画。その韓国行きが中止となった理由は秋田県や教育委員会が自ら韓国行きを中止したわけではなく、あくまでも大韓航空の就航便が休止されたが故にそういう決定となったに過ぎない。つまり秋田県も秋田の教育委員会も秋田県立高校も生徒たちの安全を鑑みて修学旅行先を変更するわけではないということだ。問題の本質はまったく改善されていない。
なぜ大韓航空の「秋田ーソウル便」の搭乗率が低迷して休止にまで至ったのかといえば理由は明確だ。ソウル、すなわち韓国へ渡航しようと思う人々が減ったからだ。その韓国行きを考える日本人が減少している理由も明らかだ。数々の韓国の人災事故を目の当たりにした日本人からしてみれば、わざわざ危険な地に赴こうなんて気が起きないからだ。日本では考えられないようないい加減で人道的にも信じられないような人災が韓国では何度も何度も起きているのだ。そんな危険な場所へ観光で敢えて行くほどのメリットを感じる日本人がそうはいるはずがないのだ。ましてや韓国は反日国家なのだ。日本人が事故や事件の被害に遭ったときに拍手さえ起こりそうな国であり、実際に震災のときでさえそういう人としてどうかと思う態度を取る国民性なのだ。杜撰な交通システム以前に国民を信用できない国、それが韓国なのだからソウル便の搭乗者数が確保できないのは当然の帰結だ。
そんな初めから無理があった元々利用者が少ない秋田空港からのソウル便をなんとか維持しようと躍起になっている秋田県や教育委員会がおかしいのだ。しかもそのソウル便は日本の航空会社というわけでもなく大韓航空だ。なにもかもがおかしいということだ。修学旅行生たちにリスクを負わせてまで大韓航空の利益を確保するいわれは日本の高校生たちにはない。高校生たちの保護者からしてみれば子供たちが大韓航空と県とのズブズブの関係の為に修学旅行の費用を負担しながら子供たちの安全を心配するというひとつも良いことがない修学旅行となる可能性があった。
秋田県知事はこのソウル便の運航再開を切望しているようだ。しかも県民の総意かのように述べている。保護者の皆さんは総じて一票をお持ちのはずだ。その一票を次の選挙で次の修学旅行生たちと保護者の方々の為に使われることを願う。高校生の命のリスクを無視して危険な国に無理矢理にでも行かせようなんて恥知らずな大人たちに高校生たちは付き従う必要はない。